マンション投資で成功する人の共通点と後悔しない物件チェックリスト

この記事の3行まとめ
① マンション投資成功の鍵は「立地・収支・情報」を自分で見極めること
② 失敗しやすいのは新築ワンルーム・郊外・毎月手出しが必須の物件
③ 正しい判断基準とチェックリストがあれば、マンション投資は資産形成に有効な手段となる

マンション投資には「やめとけ」という否定的な声がある一方で、正しい判断基準を持ち、長期的に安定した資産形成を実現している投資家も数多く存在します。両者を分けるのは、運や物件の巡り合わせではなく「購入前の見極め方」です。

この記事では、成功している投資家が必ず実践している物件選びの基準から、後悔しやすい「買ってはいけない物件」の特徴、さらに購入前に確認すべき具体的なチェックリストまで網羅的に解説します。再現性の高いポイントを数字とともに紹介していますので、マンション投資を検討している方はもちろん、すでに物件を所有しているオーナーの方も最後までご覧ください。

この記事の目次

マンション投資で成功する人に共通すること

後悔しやすい物件の条件とは

マンション投資で後悔しないためのチェックリスト

よくある質問（FAQ）

まとめ｜正しい判断基準を持つことが成功の第一歩

マンション投資で成功する人に共通すること

マンション投資で成功している人には、明確な共通点があります。それは「営業マンの言葉を鵜呑みにせず、自分で数字を検証して判断している」という姿勢です。ここでは、成功者が実践している3つの基準を具体的に解説します。

中古×都心・駅近の「実績のある物件」を選ぶ

成功している投資家の多くは、新築ではなく「築10〜20年程度の中古・都心・駅近」の物件を選びます。理由はシンプルで、新築には販売価格に広告費や販売会社の利益が上乗せされており、購入した瞬間に資産価値が10〜20%下落するケースが多いからです。

一方、中古物件はすでに価格の下落が一巡しており、賃料相場や入居実績という「過去のデータ」を確認できる点が大きなメリットです。特に都心部（東京23区など）や主要駅から徒歩10分以内の物件は、人口流入や賃貸需要が安定しており、空室リスクを抑えやすい傾向にあります。

比較項目 | 新築ワンルーム | 中古（築10〜20年）
表面利回り | 約3〜4% | 約5〜7%
購入直後の価格下落 | 10〜20%程度 | 緩やか
賃料・入居実績の確認 | 不可（実績なし） | 可能
修繕積立金 | 当初は安いが将来増額 | 適正水準に近い

※利回りは立地・物件により変動します（目安値）

キャッシュフローがプラスになる物件だけ買う

成功者は「毎月の収支（キャッシュフロー）がプラスになる物件」だけを購入します。家賃収入からローン返済額、管理費、修繕積立金、固定資産税、管理委託料などのコストを差し引いた手取りが黒字になるかどうかが、最も重要な判断基準です。

たとえば、家賃収入が月8万円でも、以下のように支出が積み重なると手元に残るお金は大きく変わります。

項目 | 金額（月額）
家賃収入 | +80,000円
ローン返済 | -55,000円
管理費・修繕積立金 | -12,000円
管理委託料（賃料の5%） | -4,000円
固定資産税（月割換算） | -5,000円
手取りキャッシュフロー | +4,000円

※あくまでシミュレーション例。空室・修繕費は別途考慮が必要

このケースでは月4,000円のプラスですが、空室が1〜2か月発生したり、突発的な修繕が出れば赤字に転落します。成功者はこうした「最悪のシナリオ」を織り込んでも黒字を維持できる余裕のある物件を選んでいます。

賃貸需要・賃料相場を自分で調べる

成功する投資家は、販売会社が提示する賃料設定を鵜呑みにせず、自分で賃貸需要と相場を調べます。具体的には以下のような方法でリサーチを行います。

SUUMO・LIFULL HOME’S・アットホームなどで同条件の物件の募集賃料を確認する

同じエリアの空室件数・募集期間をチェックして需要を測る

周辺の人口動態（増加か減少か）を自治体の統計で確認する

大学・大企業・再開発計画など賃貸需要を支える要素を調べる

提示された「想定賃料」が実際の募集相場より1〜2割高く設定されているケースは珍しくありません。この差を見抜けるかどうかが、収支シミュレーションの正確さを左右します。

後悔しやすい物件の条件とは

反対に、マンション投資で後悔・失敗しやすい物件には共通したパターンがあります。ここでは特に注意すべき4つのタイプを解説します。

新築ワンルーム｜広告費が上乗せされ利回りが低い

新築ワンルームマンションは「節税になる」「生命保険代わりになる」といったセールストークで販売されますが、価格には販売会社の利益や広告宣伝費が大きく上乗せされています。そのため表面利回りは3〜4%程度と低く、購入直後に売却しようとしても価格が大きく下落し、ローン残債を下回る（オーバーローン状態）になりがちです。

節税効果も、減価償却が大きい初年度こそメリットを感じやすいものの、年を追うごとに薄れていきます。年収が極端に高い一部の層を除き、多くの会社員にとって節税メリットは限定的です。

築浅×郊外は空室リスクが大きい

「築浅で価格が手頃」という理由で郊外物件を選ぶと、空室リスクに苦しむケースが多くあります。郊外は人口減少が進みやすく、賃貸需要が将来的に縮小する可能性が高いためです。建物がきれいでも、入居者が見つからなければ家賃収入はゼロになり、ローン返済だけが残ります。

都心と郊外では、空室期間や賃料下落のスピードに大きな差が出ます。立地は後から変えられない要素であるため、「価格の安さ」だけで判断しないことが重要です。

家賃保証（サブリース）を売りにしている物件

「家賃保証で安心」「空室でも収入が入る」とアピールするサブリース契約には注意が必要です。サブリースには次のような落とし穴があります。

保証賃料は数年ごとに見直され、減額される可能性がある

保証会社の取り分（10〜20%程度）が差し引かれ、手取りが減る

オーナー側からの解約が難しく、契約に縛られやすい

そもそも空室リスクが低い好立地物件には不要なことが多い

サブリースを前面に押し出す物件は、裏を返せば「保証がなければ入居者が集まりにくい立地」である可能性も否定できません。契約内容（特に賃料改定条項）を細部まで確認することが不可欠です。

シミュレーション時点で毎月手出しになる物件

購入前のシミュレーションの時点で「毎月の収支が赤字（手出し）」になる物件は、原則として避けるべきです。「将来ローンを完済すれば資産が残る」「節税できる」という説明で正当化されることがありますが、満室を前提にしても赤字なら、空室や修繕が発生した際の負担はさらに膨らみます。

毎月の手出しが続けば、家計の他の支出を圧迫し、最終的に投げ売り（損切り）に追い込まれるリスクが高まります。少なくとも満室時にキャッシュフローがプラスになる物件を選ぶことが最低条件です。

マンション投資で後悔しないためのチェックリスト

ここまでの内容を踏まえ、物件購入前に必ず確認したい5つのチェックポイントをまとめました。契約前にこのリストをひとつずつ検証することで、後悔のリスクを大きく減らせます。

チェック項目 | 確認のポイント
① 実質利回りが4%以上か | 諸経費を差し引いた実質利回りで判断
② 修繕積立金の値上げ予定 | 長期修繕計画と総会議事録を確認
③ 過去の賃料・空室期間 | 賃料下落と空室の実績を確認
④ 売却価格と残債 | 出口戦略まで試算
⑤ 管理状態 | 共用部・修繕履歴・管理組合の健全性

実質利回りが4%以上あるか

広告に記載される「表面利回り」は、年間家賃収入を物件価格で割っただけの数字で、実際のコストが反映されていません。判断すべきは、管理費・修繕積立金・固定資産税・管理委託料などを差し引いた「実質利回り」です。

表面利回り＝年間家賃収入 ÷ 物件価格 × 100

実質利回り＝（年間家賃収入－年間経費）÷（物件価格＋購入諸費用）× 100

都心の区分マンションでは、実質利回り4%以上が一つの目安となります。これを下回る場合は、収支が圧迫されやすいため慎重な判断が必要です。

修繕積立金の値上げ予定を確認したか

マンションは築年数が経つほど大規模修繕が必要になり、修繕積立金が段階的に値上げされるのが一般的です。購入時点の金額が安くても、数年後に2倍近くに増額されるケースもあります。「長期修繕計画書」と「総会議事録」を取り寄せ、将来の負担増を必ず確認しましょう。積立金が著しく不足しているマンションは、一時金の徴収リスクもあります。

過去の賃料と空室期間を調べたか

中古物件の強みは「実績データが確認できる」ことです。過去の賃貸契約でどのくらいの賃料が取れていたか、入退去の間にどのくらい空室期間があったかを確認することで、より現実的な収支が見えてきます。賃料が年々下落している、あるいは空室期間が長い物件は、需要に不安があるサインです。

売却価格と残債をシミュレーションしたか

不動産投資では、購入時だけでなく「出口（売却）」まで見据えることが重要です。数年後に売却した場合の想定価格と、その時点でのローン残債を比較し、残債を上回る価格で売れる見込みがあるかを確認しましょう。売却益が出る、または最低でも残債を完済できる状態を維持できれば、いざというときに損切りを回避できます。

管理状態に問題がないか

「マンションは管理を買え」と言われるほど、管理状態は資産価値を左右します。内見時には共用部（エントランス・ゴミ置き場・廊下・駐輪場）の清掃状況をチェックし、修繕履歴や管理組合の運営状況、滞納者の有無なども確認しましょう。管理が行き届いている物件は、長期的に資産価値と賃貸需要を維持しやすくなります。

よくある質問（FAQ）

Q1. マンション投資は本当に「やめとけ」なのですか？

一概に「やめとけ」とは言えません。失敗しやすいのは、利回りの低い新築ワンルームや郊外物件を、収支を検証せずに購入したケースです。逆に、中古・都心・駅近で実質利回りや出口戦略までシミュレーションして購入すれば、長期的な資産形成の手段として有効です。問題は「物件の質」と「判断基準の有無」にあります。

Q2. 自己資金はどのくらい必要ですか？

金融機関やローン条件によって異なりますが、頭金として物件価格の1〜2割、加えて登記費用・仲介手数料・不動産取得税などの諸費用（物件価格の約7〜8%）が必要になるのが一般的です。フルローンを組める場合もありますが、自己資金を投じたほうが毎月のキャッシュフローは安定しやすくなります。

Q3. ローンの審査ではどんな点が見られますか？

金融機関は「借入者の属性」と「物件の収益性」の両面を審査します。借入者については、年収・勤務先・勤続年数・他の借入状況・信用情報などが評価され、安定した収入があるほど有利です。物件については、立地・築年数・構造・賃貸需要・担保価値などが見られます。属性が良くても物件評価が低ければ希望額が借りられないこともあるため、両方のバランスが重要です。

Q4. 空室になったらローンの返済はどうなりますか？

空室期間中も、ローンの返済は当然続きます。家賃収入がゼロになっても返済義務は変わらないため、空室リスクに備えた手元資金の確保が欠かせません。目安として、半年分程度の返済額をキャッシュとして用意しておくと安心です。また、空室を防ぐためには、賃貸需要の高いエリア・間取りを選ぶこと、管理会社の客付け力を確認することが有効な対策となります。

Q5. サブリース（家賃保証）は利用すべきですか？

サブリースは空室時でも一定の賃料が保証される仕組みですが、注意点も多くあります。保証賃料は相場より1〜2割低く設定されることが一般的で、数年ごとに賃料が見直され減額されるケースも少なくありません。契約内容によっては解約が難しい場合もあるため、「空室リスクを回避できる」というメリットだけで判断せず、契約条件を細かく確認することが重要です。空室リスクを自分で管理できる物件であれば、サブリースに頼らない選択肢も検討しましょう。

Q6. 新築と中古、どちらを選ぶべきですか？

投資効率の観点では、中古物件のほうが有利になりやすい傾向があります。新築は購入時に「新築プレミアム」が価格に上乗せされており、引き渡し直後から価値が下落しやすいためです。一方、中古は価格がこなれており、過去の賃料実績や空室期間といった実データを確認できる点も大きな強みです。ただし、中古は築年数による設備の老朽化や修繕費の発生に注意が必要です。利回りと将来のメンテナンスコストを総合的に見て判断しましょう。

まとめ：成功は「正しい判断基準」から生まれる

マンション投資で成功する人と後悔する人の差は、才能や運ではなく「判断基準を持っているかどうか」にあります。成功する人は、感情や営業トークに流されず、数字とデータに基づいて冷静に物件を見極めています。逆に後悔する人の多くは、収支シミュレーションを行わず、表面利回りや「節税になる」といったセールス文句だけで購入を決めてしまっています。

本記事で紹介したポイントを改めて整理すると、成功するための鍵は次の通りです。

表面利回りではなく実質利回りで収益性を判断する

立地は都心・駅近・賃貸需要の高いエリアを優先する

毎月のキャッシュフローがプラスになるかを必ず計算する

購入時だけでなく売却（出口戦略）まで見据える

中古物件では過去の賃料・空室実績を確認する

共用部や修繕履歴など管理状態をチェックする

空室や金利上昇などのリスクに備えた資金を確保する

これらのチェックリストを一つずつ確認していけば、「やめとけ」と言われるような失敗物件をつかむリスクを大きく減らせます。重要なのは、勧められた物件を鵜呑みにせず、自分の基準で複数の物件を比較・検討する姿勢です。

マンション投資は、正しい知識と判断基準を備えていれば、長期的な資産形成や安定収入を実現できる有効な手段です。一方で、知識がないまま勢いで始めてしまうと、長期にわたって返済に苦しむことにもなりかねません。まずは本記事のチェックリストを手元に置き、気になる物件を一つひとつ検証することから始めてみてください。焦らず、納得できる物件に出会えるまで判断基準を貫くことが、後悔しないマンション投資への第一歩です。

そして、判断に迷ったときは、複数の不動産会社やファイナンシャルプランナーなど、利害関係の異なる第三者の意見を聞くことも有効です。客観的な視点を取り入れることで、より精度の高い投資判断ができるようになるでしょう。