レントロールとは？意味・見方・チェックポイントをわかりやすく解説

この記事の3行まとめ

・レントロールは、収益物件の入居状況・家賃収入・契約条件を一覧化した、不動産投資に欠かせない重要資料。

・家賃水準・空室率・契約開始日の偏り・入居者属性を確認することで、表面利回りでは見えない収益性とリスクを判断できる。

・滞納・修繕状況・実際の収支はレントロールだけでは分からないため、レントロールはあくまで「一次スクリーニング資料」として使うのが正解。

不動産投資や収益物件について調べていると、「レントロール（Rent Roll）」という言葉を必ずと言っていいほど目にします。物件購入の検討段階で不動産会社から渡される資料のひとつであり、プロの投資家が真っ先に確認する書類でもあります。

しかし、初めてレントロールを見る方の中には「何が書かれているのか分からない」「どこをチェックすればいいのか判断できない」と感じる方も少なくありません。レントロールは、収益物件の入居状況や家賃収入、契約条件を一覧で確認できる重要な資料であり、物件の収益性や将来リスクを見抜くための起点になります。

この記事では、レントロールの意味や記載項目、プロが見るチェックポイント、レントロールだけでは分からない注意点まで、初心者にも分かりやすく、かつ実務で使えるレベルまで掘り下げて解説します。

目次

レントロールとは？意味と役割をわかりやすく解説

レントロールに記載されている主な項目

レントロールでチェックしたい7つのポイント

レントロールだけでは分からない注意点

レントロールを使った収益性の判断手順

レントロールに関するよくある質問（FAQ）

まとめ：レントロールは収益物件の入口を見極める重要資料

レントロールとは？意味と役割をわかりやすく解説

レントロール（Rent Roll）とは、アパートやマンションなどの収益物件における各部屋の入居状況・賃料・契約条件などを一覧表にまとめた資料のことです。日本語では「家賃明細表」「賃貸借条件一覧表」などと呼ばれることもあります。

レントロールには、部屋番号・間取り・面積・賃料・共益費・敷金・礼金・契約開始日・入居状況など、物件の収益に直結する情報が記載されています。1棟マンションや1棟アパートを購入する際には、全戸分の情報が一覧化されているため、物件全体の収益力を一目で把握できます。

不動産投資において、レントロールが重要視される理由は主に次の3つです。

実際の家賃収入（実質利回り）を把握できる：募集中の想定賃料ではなく、現に入居者が支払っている賃料が分かる

空室リスクを可視化できる：どの部屋が空室か、空室率はどの程度かが分かる

将来の収益変動を予測できる：契約開始日や入居者属性から、退去・家賃下落のリスクを読み取れる

収益物件を購入する際、多くの広告では「表面利回り（グロス利回り）」が大きく表示されます。しかし、表面利回りは「満室を想定した年間家賃収入 ÷ 物件価格」で計算されているケースが多く、実際の入居状況を反映していません。レントロールを確認することで、満室想定と実態のギャップを見抜けるのです。

用語 | 意味 | レントロールとの関係
表面利回り | 満室想定の年間家賃÷物件価格 | レントロールの「想定賃料合計」で算出
実質利回り | 実際の家賃収入−経費÷物件価格 | レントロールの「現況賃料」が起点
稼働率 | 入居中戸数÷全戸数 | レントロールの入居状況から算出

レントロールに記載されている主な項目

レントロールには、収益物件の入居状況や賃貸条件に関するさまざまな情報が記載されています。物件の収益性やリスクを正しく判断するためにも、それぞれの項目が何を意味するのかを理解しておくことが大切です。下表は一般的なレントロールの記載例です。

部屋番号 | 間取り | 面積 | 賃料 | 共益費 | 敷金 | 契約開始日 | 入居状況
101 | 1K | 22㎡ | 55,000円 | 3,000円 | 55,000円 | 2021/4/1 | 入居中
102 | 1K | 22㎡ | 58,000円 | 3,000円 | 58,000円 | 2024/2/1 | 入居中
103 | 1K | 22㎡ | — | — | — | — | 空室
201 | 1K | 24㎡ | 60,000円 | 3,000円 | 60,000円 | 2019/8/1 | 入居中

部屋番号・間取り・面積

各部屋を識別するための部屋番号と、その部屋の間取り（1K・1LDK・2DKなど）、専有面積（㎡）が記載されます。間取りや面積は、その部屋の賃料が妥当かどうかを判断する基準になります。同じ建物内で同じ間取り・面積なのに賃料に大きな差がある場合は、後述する「家賃下落」や「サブリース」の可能性を疑う材料になります。

賃料・共益費・敷金・礼金

レントロールの中核となる項目です。賃料は毎月の家賃収入を示し、物件全体の合計賃料が年間家賃収入のベースになります。共益費（管理費）は共用部の維持などに充てられる費用で、賃料と合わせた「総家賃」で収益を計算します。敷金・礼金は契約時に受け取る一時金で、敷金は退去時に返還義務があるため、収益として計上する際は注意が必要です。

契約開始日・契約期間・入居状況

各入居者の契約がいつ始まったか（契約開始日）、現在入居中か空室かを示します。契約開始日からは入居期間の長さを推測でき、長期入居者が多い物件は安定性が高いといえます。一方で、直近で一斉に契約が始まっている場合は、売却前に短期的に入居者を集めた可能性もあるため注意が必要です。

入居者属性（個人・法人・学生など）

入居者が個人か法人か、学生か社会人かといった属性が記載されることがあります。属性は退去リスクや家賃滞納リスクを予測する材料になります。たとえば法人契約は支払いが安定しやすい一方、企業の都合で一斉退去が発生するリスクもあります。学生中心の物件は卒業シーズンに退去が集中する傾向があります。

レントロールでチェックしたい7つのポイント

レントロールは「ただ眺める」のではなく、「リスクの兆候を読み取る」ために使います。ここでは、プロの投資家が実際に確認している7つのチェックポイントを解説します。

①新しい入居者の家賃が下がっていないか

同じ間取り・面積の部屋で、契約開始日が古い入居者の賃料が高く、新しい入居者の賃料が低くなっている場合、その物件は家賃下落トレンドにある可能性があります。たとえば2018年契約の部屋が6万円、2024年契約の部屋が5.3万円であれば、約12%の家賃下落が起きていることになります。長期入居者が退去すれば、現在の高い家賃が維持できず、収益が下がるリスクを織り込む必要があります。

②空室が多くないか（稼働率の確認）

空室の数と稼働率を確認します。一般的に、稼働率90%以上であれば良好、80%台は要注意、70%以下は需要面に問題がある可能性が高いとされます。立地や築年数も加味しつつ、なぜ空室が発生しているのか（賃料設定・設備・管理状態・周辺需要）を確認しましょう。

稼働率 | 評価の目安 | 判断のポイント
95%以上 | 非常に良好 | 需要が安定。賃料設定も適正な可能性が高い
90〜95% | 良好 | 標準的。問題なし
80〜90% | 要注意 | 原因を確認。賃料・設備の見直し余地
80%未満 | リスク高 | 立地・需要・管理に問題がある可能性

③契約開始日が偏っていないか

契約開始日が直近数ヶ月に集中している場合、売却前に短期で入居者を集めた可能性があります。フリーレント（一定期間の家賃無料）や高額な広告費（AD）を使って一時的に満室にし、利回りを高く見せているケースも存在します。短期入居者は更新前に退去する可能性が高いため、満室の「中身」を確認することが重要です。

④法人契約・特定属性に偏っていないか

1社の法人による一括借り上げや、特定の企業・大学の関係者に入居が偏っている場合、その企業や大学の方針変更で一斉退去が起こるリスクがあります。安定しているように見えても、退去が同時に発生すると一気に空室率が跳ね上がるため、入居者属性の分散度合いも確認しましょう。

⑤想定賃料と現況賃料に乖離がないか

空室部分について「想定賃料」が周辺相場より高く設定されていないかを確認します。想定賃料が相場より2〜3割高い場合、満室想定の利回りは「絵に描いた餅」になりがちです。実際にその賃料で埋まるかどうかを、周辺の賃貸相場（ポータルサイトや賃貸会社のヒアリング）で裏付けましょう。

⑥サブリース・定期借家契約の有無

サブリース（一括借り上げ）契約が含まれている場合、表面上の賃料が周辺相場より高く見えても、サブリース賃料の減額リスクや契約解除リスクがあります。また、定期借家契約は契約満了で確実に退去となるため、更新の可能性がある普通借家契約とは扱いが異なります。契約形態は必ず確認しましょう。

⑦賃料合計と募集資料の利回りが一致するか

レントロールの賃料合計（年間）を物件価格で割り、募集資料に記載された利回りと一致するかを自分で検算します。広告の利回りが「満室想定」で計算されている場合、現況の賃料合計で計算すると利回りが下がることがほとんどです。自分で計算し直すことで、実態に即した投資判断ができます。

レントロールだけでは分からない注意点

レントロールは収益性を判断する上で非常に有用な資料ですが、レントロールだけでは見抜けないリスクも多く存在します。レントロールはあくまで「一次スクリーニング」と位置づけ、別途の確認を必ず行いましょう。

家賃滞納や入居者トラブル

レントロールには「契約上の賃料」は記載されますが、その賃料が実際に毎月支払われているかは分かりません。滞納が続いている入居者がいても、レントロール上は「入居中・賃料6万円」と表記されることがあります。滞納状況は、売主や管理会社に「滞納者の有無・滞納月数」を別途ヒアリングして確認しましょう。

修繕状況・設備不良・大規模修繕の履歴

屋根・外壁・給排水管などの劣化状況や、過去の大規模修繕の履歴はレントロールに記載されません。築古物件では、購入後すぐに数百万円規模の修繕が必要になるケースもあります。修繕履歴・修繕積立金（区分の場合）・エンジニアリングレポートなどで建物の状態を確認することが不可欠です。

実際の収支（経費・税金）

レントロールは「収入」を示す資料であり、「支出」は分かりません。固定資産税・都市計画税、管理委託費、共用部の水道光熱費、清掃費、火災保険料、ローン返済額などを差し引いた後の「手残り（キャッシュフロー）」を別途試算する必要があります。表面利回りが高くても、経費負担が大きければ実質的な収益は大きく目減りします。

レントロールを使った収益性の判断手順

実際にレントロールを受け取ったら、次の手順で収益性とリスクを判断していきます。

現況賃料の合計を出す：入居中の部屋の賃料を合計し、年間賃料を計算する

現況利回りを計算する：年間現況賃料 ÷ 物件価格で、広告の利回りと比較する

稼働率を確認する：入居中戸数 ÷ 全戸数で稼働率を算出する

家賃のばらつきを確認する：同じ間取りで賃料差がないか、家賃下落の兆候を探る

契約開始日の分布を確認する：直近集中・偏りがないかチェックする

周辺相場と照合する：想定賃料が相場と乖離していないか確認する

レントロール外の情報を確認する：滞納・修繕履歴・経費を売主や管理会社にヒアリングする

キャッシュフローを試算する：経費・税金・返済を差し引いた手残りを算出する