ユニットバスでも勝てる物件とは｜オーナーが取るべき改善戦略

賃貸市場では「ユニットバスは不人気」というイメージが根強くあります。

特にワンルームやコンパクトな物件では、バス・トイレ別と比較され、内見時の印象で不利になりやすい傾向があります。

しかし一方で、ユニットバスだからといって必ずしも空室リスクが高いとは限りません。

実際には、立地や家賃設定、設備の見せ方次第で十分に競争力を持つことが可能です。

本記事では、ユニットバス物件が選ばれる条件と、オーナーが取るべき具体的な改善戦略について解説します。

目次

ユニットバスが敬遠される理由を正しく理解する

それでも選ばれるユニットバス物件の条件

内見で差がつく「見せ方」改善戦略

小規模リフォームで競争力を上げる方法

家賃戦略とターゲット設定の最適化

ユニットバス物件でも安定経営は目指せる

この記事の3行まとめ

ユニットバス物件が敬遠される背景には、設備そのものよりも「古い・狭い」というイメージの影響が大きい。

立地や家賃設定、清潔感の向上、機能性の改善によって、ユニットバスでも十分な競争力を持たせることができる。

小規模なリフォームとターゲットを意識した募集戦略を行うことで、安定した入居率と収益化を目指せる。

ユニットバスが敬遠される理由を正しく理解する

ユニットバスが敬遠される最大の要因は、実用性と心理的印象の両面にあります。

まず実用面では、トイレと浴室が同一空間にあることで、入浴後の湿気がトイレ側にも影響しやすく、清掃の手間が増える点が挙げられます。

また、入浴とトイレ利用の動線が分かれていないことで、生活導線に違和感を持つ入居者も少なくありません。

心理的な側面では、「古い」「安い」「狭い」といったイメージが先行しやすいことが問題です。

実際の機能以上に、過去の住宅イメージや他物件との比較によって評価が下がる傾向があります。

つまりユニットバスの弱点は構造そのものよりも、「市場での見え方」に起因している部分が大きいといえます。

それでも選ばれるユニットバス物件の条件

ユニットバス物件でも安定して成約している物件には、いくつかの共通点があります。

最も大きいのは立地条件です。

駅徒歩5分以内や主要駅へのアクセスが良い物件では、多少の設備差は許容されやすくなります。

特に都心部や大学・専門学校周辺など、短期・単身需要が多いエリアではユニットバスでも十分に需要があります。

次に重要なのが家賃バランスです。

バス・トイレ別物件と比較して、明確に賃料差がある場合、「その分だけ割り切って住む」という判断が成立します。

逆に、差額が小さい場合はユニットバスのデメリットだけが目立ち、選ばれにくくなります。

さらに、ターゲットの明確化も重要です。

長期居住前提のファミリー層ではなく、単身社会人や学生、転勤族など「利便性重視・短期志向」の層に合わせることで、選ばれる確率は大きく変わります。

内見で差がつく「見せ方」改善戦略

ユニットバス物件においては、設備の優劣以上に内見時の印象が成約を左右します。

まず最優先は清潔感の徹底です。

ユニットバスは狭い空間であるため、わずかなカビや水垢でも目立ちやすく、全体評価を大きく下げる要因になります。

特に鏡の曇り、排水口周辺、シャワーカーテンの劣化は印象に直結します。

次に照明環境です。

暗い浴室は実際以上に圧迫感を与えるため、LED照明への交換は費用対効果の高い改善策です。

白色系の明るい照明にするだけでも清潔感が向上し、古さの印象を軽減できます。

また、細部のアップデートも重要です。

シャワーヘッドを節水型かつデザイン性の高いものに変更する、ミラーを曇り止め仕様にするなど、小さな改善の積み重ねが全体評価を底上げします。

小規模リフォームで競争力を上げる方法

フルリフォームを行わなくても、ユニットバスの価値を改善する方法は複数あります。

代表的なのは浴室乾燥機の導入です。

特に都市部では洗濯物の室内干しニーズが高く、機能追加としての評価が得られやすい設備です。

また、壁面パネルの交換や床材のリニューアルも効果的です。

ユニットバスは面積が小さいため、部分的な改修でも全体の印象を大きく変えることができます。

結果として「古い物件」から「手入れされた物件」へと評価が変わるケースもあります。

重要なのはコストをかけすぎないことです。

家賃戦略とターゲット設定の最適化

ユニットバス物件は、設備単体ではなく価格戦略とセットで評価されます。

そのため、周辺のバス・トイレ別物件との価格差を明確に設計することが重要です。

単に安くするのではなく、「この価格ならユニットバスでも納得できる」と感じさせるライン設定が必要です。

また、ターゲット設定を曖昧にすると空室期間が長期化しやすくなります。

例えば、広さや設備を重視する層ではなく、通勤時間短縮や家賃重視の層に絞ることで、入居決定のスピードが上がります。

さらに、広告面でも「駅近」「初期費用を抑えられる」といった訴求を強化することで、設備の弱点を相対的に目立たなくすることができます。

ユニットバス物件でも安定経営は目指せる

ユニットバス物件は、確かに市場全体では敬遠されやすい傾向があります。

しかしそれは設備そのものの問題というよりも、比較構造の中で不利になりやすいという側面が大きいといえます。

そのため、立地・価格・清潔感・機能性の4点を適切に調整することで、十分に競争力を持つ物件へと改善することが可能です。

大規模な投資に頼るのではなく、小さな改善の積み重ねとターゲット戦略によって、ユニットバス物件でも安定した収益化は十分に実現できます。